3.大正期の消防

　時代は大正となり、機動力の高い消防自動車が普及して、消火能力は格段に向上した。東京からまったく大火が消えたわけではないが、明治期と比べればはるかに減少し、市民はようやく枕を高くして眠ることができるようになった。
　ところが大正１２年（１９２３）９月１日午前１１時５８分４４秒、突如として関東一帯を一大激震が襲った。だれもが経験したことのない激しい揺れに、屋根瓦はいっせいに地面に落ちて飛び散った。倒壊する家屋、そして家の下敷きになった市民。倒壊した家からあがった火の手はたちまちあたりに燃え広がり、紅蓮の炎となって地をなめ、天を焦がしていく。火災は、地震発生直後から東京市内１５区すべてで発生し、記録されただけでも１３６件にのぼった。

　各種電話は不通となり、道路は避難と家財を搬出する市民で埋まり、橋梁も落ちたりあるいは焼け落ちたりで通行不能となり、そのとき消防機関は、最も必要とした司令部の命令伝達及び市内各消防隊からの情報収集機能を失っていた。さらに淀橋浄水場は、場内の動力電源が断絶し、場内から通じる本郷・芝高地線の基管が破損したため通水不能に陥った。また６台の送水ポンプは付属部品が破損し、排水管にも亀裂を生じ運転不能となった。加えて市部の地下に分布する大小の水道管は、牛込区市ヶ谷八幡前の１，１００ｍｍの大鉄管の決壊はじめ、数千か所に亀裂を生じ、芝の低地線を除くほか、水道、消火栓はほとんど断水し、消防隊は全市内において主要な水利を失った。このため７，２００余りの公設・私設消火栓は使用できず、専ら河川、濠水、池水等に水利部署して防御活動にあたるしか手立てはなかった。
　どこもかしこも惨澹たるあり様である。芝区三田では日本電気会社工場が倒壊し、勤務中の社員、工員約４００人が圧死し、浅草では東京初の高層建築として名所となっていた１２階（凌雲閣）が８階から折れた。丸の内ビルディング街では建設中の内外ビルが倒壊し、作業中の労務者約３００人が、これも圧死した。横浜では官庁関係建物４３のうち３３を焼失し、２６あった外国領事館はすべて全焼した。横浜裁判所では所長以下約１００人が圧死し、グランドホテル、オリエンタルホテルも倒壊した。午後３時ごろには、中村町にあった神奈川県揮発物貯蔵庫に飛火して火災が発生し、貯蔵してあった多量の石油等に引火して大爆発が連続して起こった。数千人が海や川に飛び込んで難を逃れようとしたが、水面に浮いていた重油に引火して大半の者が死亡した。
　大惨事が相次ぐ中で最も悲惨な光景は、本所区横網町の陸軍被服廠跡で生じた出来事であった。１日午後４時ごろ、約４万人の避難者が押し寄せていた同所に四方から炎が追った。そのうち火は家財に燃え移り、そこへ突如として大旋風が巻き起こり、約３万８，０００人が焼死するという悲劇を生じたのだった。

　この大災害に対して、消防はその組織機能すべてを投入して立ち向かったが、殉職者２２人のほか、消防本部庁舎はじめ消防庁舎１８か所、ポンプ車、はしご車など消防車両２３台を焼失するなど大きな痛手をこうむった。
　関東大震災の被害は、死者１４万２，８０７人、家屋の全壊１２万８，２６６戸、全焼４４万７，１２８戸、津波による家屋流出８６８戸、計５７万６，２６２戸にも及んだ。東京全体では死者６万４２０人、行方不明３万６，６３４人、焼損棟数２２万１，７１８棟、焼損面積５４０万９，２８２坪（１，７８５万６３０平方メートル）に達した。市内１５区の焼失割合の高いところは、日本橋区は１００％、浅草区９６％、本所区９５％、神田区９４％、京橋区８６％、深川区８３％であった。また他県の被害状況は、神奈川県は家屋の全壊４万６，７１９戸、半壊５万２，８５９戸、計９万９，５７８戸に達した。そのうち横浜市では市の全戸数９万８，９００戸のうち６万２，６０８戸が全焼し、家屋の全壊は９，８００戸、半壊１万７３２戸、計２万５３２戸に達した。また、圧死者を含む死者は２万３，３３５人であった。千葉県は家屋の全壊１万２，８９４戸、半壊６，２０４戸、計１万９，０９８戸に達した。埼玉県は全壊４，５６２戸、半壊４，３４８戸。静岡県は全壊２，２４１戸、半壊５，２１６戸。山梨県は全壊５６２戸、半壊２，２１７戸。茨城県は全壊１５７戸、半壊２６７戸であった。この地震の震源地は伊豆大島付近の海底と推定され、地震の規模を示すマグニチュードは７．９であった。